論文投稿前に要チェックの学術誌別AI使用規定2026年版

AIで文章を推敲したり、抄録を翻訳したり、参考文献の提案を受けたりした場合、投稿先の学術誌には何を開示すればよいのでしょうか。

AIの利用に関するルールは、作業内容によって異なります。学術誌によっては、一部の言語校正は開示不要でも、翻訳には開示を求めたり、コンテンツの一部の生成を禁止したりする場合があります。同じ出版社でも、方針や学術誌によって判断基準が異なることがあります。

論文での生成AI利用に関するガイドラインを読む際は、三つの点を確認しましょう。AIで何をしたのか。その利用は認められていても、開示が必要なのか。どこに、どの程度詳しく記載するのか。本記事では、この観点から主要出版社の方針を比較し、抄録の翻訳例に当てはめて解説します。

規定の確認日：2026年10月11日。本記事は学術誌への論文投稿を対象としています。投稿時には、投稿先の最新の投稿規定（Instructions for Authors）と、関連する出版社の方針を確認してください。

AIの利用を5つのタイプに分ける

ツール名だけでは、AIを何に使ったのかは分かりません。同じサービスでも、文章の校正、章の作成、参考文献の提案、コードの作成などに使えるためです。すべてを「AI assistance」とひとくくりにせず、実際に行った作業で分類しましょう。

分類	適用範囲	具体例
言語校正（Language Editing）	著者が書いた原文の意味や主張を保ちつつ、表現を整える作業	文法の校正、表現の提案、一貫性の確認、文体の改善
文章作成・下書き作成（Writing/Drafting）	論文に用いる文章や説明、アイデアを伝える表現を新たに作る作業	抄録の草案、序論の一段落、研究結果を説明する新規の文章
画像・図（Images/Figures）	投稿原稿に含まれる視覚資料を作成または修正する作業	概念図、実験模式図、研究画像の修正
データ分析・可視化（Data/Visuals）	データ処理、分析、または可視化をする作業	分析コード作成、データの整理・修正、グラフ、チャート、その他のデータ可視化
参考文献（References）	文献の検索・選定・引用や、参考文献リストの作成をする作業	関連論文の提示、書誌情報の確認、引用形式の修正、参考文献の整理

この5分類は規定を理解するためのもので、出版社共通の公式な定義ではありません。一つの作業が複数の分類に当てはまることもあります。たとえば、AIでグラフ作成用のコードを生成した場合は、データ分析・可視化と図の作成の両方に関わるため、研究方法の報告要件と図に関する規定を併せて確認します。

自分で書いた原稿をAIで翻訳する場合も、翻訳に関する規定を確認しましょう。言語校正をした報告が不要でも、翻訳についてもそうとは限りません。また、「improve the English」という作業でも、構成が大きく変わったり、新たな説明が加わったりすることがあります。最終原稿に実際に採用した内容をもとに判断してください。

AI利用の可否と開示要件を確認する

利用のタイプが分かったら、投稿先が定める論文でのAI使用規定を確認します。利用が認められるか、開示が必要かを別々に判断しましょう。以下の区分を使うと、出版社ごとの方針を比較しやすくなります。

規定の区分	意味	著者の対応
開示不要（No disclosure required）	指定された作業について、開示義務が無いと明言されている。	実際の利用が免除の範囲内かを確認し、利用記録は保管しておく。
開示が必要（Disclosure required）	定められた条件のもとで利用が認められ、開示が求められる。	ツール名、作業内容、使用範囲など、投稿先が求める情報を記載する。
事前の許可が必要（Prior permission required）	該当する利用や投稿に先立って承認が必要。	編集者または出版社に問い合わせ、承認記録を保管する。
使用禁止（Prohibited）	該当する作業でのAI利用は禁止。	たとえ開示しても、利用はできない。
明示された規定なし（Not addressed）	確認した規定では、その作業について明確な基準が示されていない。	関連する指針も確認し、不明な点は編集部に問い合わせる。

「Not addressed」（規定なし）は、「allowed」（利用可能）や「no disclosure required」（開示不要）という意味ではありません。確認した指針だけでは判断できないことを示します。また、「disclosure required」（開示が必要）とあっても、その分類の利用がすべて認められるわけではありません。制限や例外も併せて確認しましょう。

条件付きで認められる利用では、その条件にも注意が必要です。たとえば、説明用の図は生成できても、研究の証拠となる画像の生成は禁止されることがあります。利用目的、事前承認、検証の要件、AI使用許諾の条件によって、認められる範囲は変わります。

AIの使用はどこに記載する？

AIの使用を記載する場所は、必ずしも謝辞（Acknowledgments）とは限りません。原稿の作成を補助したのか、研究方法に関わったのか、図や画像を生成したのかによって異なります。

記載箇所	目的	確認事項
謝辞（Acknowledgments）	原稿作成での利用を説明する	必須文言（必ず入れなければならない文章）、ツール情報、AIを使用した箇所、著者による確認の有無
研究方法（Methods）	研究過程でAIが果たした役割を説明する	研究の理解と再現に必要な技術情報や検証内容
独立したAI使用の開示文（Separate AI declaration）	原稿作成でのAI利用を独立した項目で説明する	指定された見出し、記載箇所、書式
カバーレターまたは投稿フォーム（Cover letter or submission form）	編集部にAIの使用情報を伝える	原稿内での開示に加えて、別途提出が必要かどうか確認する。
補足資料（Supplementary material）	追加の記録や詳しい技術情報を示す	プロンプト、出力結果、設定などの記録を提出する必要があるか確認
図の説明（Figure caption or legend）	その図や画像にAIを使用したことを示す	図の説明に加え、AI使用の開示文や研究方法にも記載が必要か確認する。

たとえば、Elsevierでは、原稿作成でのAI利用は参考文献の前に設ける独立した開示文に、研究での利用は研究方法に記載します。一方、IEEEは、AIが生成した論文の内容を謝辞で開示するよう定めています。

学術誌によっては、謝辞や研究方法のほか、脚注や独立した項目への記載、所定の書式での提出を求める場合もあります。投稿先の研究倫理規定と投稿要領に従ってください。

AI使用の開示に必要な情報を3段階で整理する

AIを使ったことを簡潔に伝える文と、AIへの指示文の全記録では、含まれる情報が異なります。開示に必要な情報を三つの段階に分けて見ていきましょう。

これは規定を比較するための便宜的な分類で、出版社共通の公式基準ではありません。どこまで記載するかは、著者の判断だけでなく、投稿先の規定に従って決める必要があります。

第1段階：ツール名と使用した作業

使用したAIツールと作業内容を示す、最も基本的な形式です。ただし、使用範囲や確認の過程までは十分に伝わりません。

The authors used [tool name] for language editing of the manuscript.
著者らは、原稿の言語校正に［ツール名］を使用しました。

この一文だけでは、投稿先の要件を満たさない場合があります。どの箇所をどう修正し、著者が結果をどう確認したのかが分からないためです。

第2段階：ツール情報、使用目的・範囲、著者による確認

AIで何を行い、著者が結果をどう確認したかを説明します。投稿先が求める場合や関連性がある場合は、確認できるモデル名・バージョン、使用日も記載します。

The authors used [tool name and model/version, accessed date] to suggest language revisions to the author-written Abstract and Introduction. The authors compared the suggestions with the original text, revised them where needed, and approved the final wording. The authors take responsibility for the final content.
著者らは、自ら執筆した抄録および序論の表現を改善するため、[ツール名、モデル／バージョン、使用日]を利用しました。AIが提案した修正を原文と照合し、必要な箇所を修正したうえで、最終的な表現を承認しました。最終的な内容に対する責任は著者らにあります。

この例文は状況に合わせて調整が必要で、特定の出版社の公式書式ではありません。実際に行った確認作業だけを記載し、投稿先が文面を指定している場合は、その指示に従ってください。

第3段階：AIへの指示文、出力結果、追加記録

AIへの指示全文、出力結果、使用したモデル名や出力調整設定、修正した原稿の箇所、検証記録などを示します。研究内容や投稿先の要件に応じて、研究方法、付録、補足資料などに記載します。

研究過程の説明や再現に必要な記録は、保管しておきましょう。ただし、すべての言語校正で指示文全部の開示が求められるわけではありません。一方、AIが研究方法に関わった場合は、簡単な謝辞だけでは不十分なことがあります。

主要出版社のAI利用ガイドラインを比較する

以下の表では、論文執筆におけるAI利用のガイドラインを、先ほどの5分類で比較しています。各出版社の公式規定から、利用の可否や開示要件に加え、制限や例外も確認してください。出版社共通の規定だけでなく、投稿先の学術誌の規定も確認が必要です。

表には、利用の可否、開示要件、記載箇所、必要な情報をまとめています。「Declaration（開示）」は独立したAI使用の開示文を指します。第2段階は、ツール名に加え、具体的な利用方法を示すものです。各項目はそれぞれの出版社の規定の要約であり、共通の必須規定ではありません。第3段階には、指示文や出力結果のほか、通常は開示せず、求められた際に提出する記録も含まれます。「Not specified（不明示）」は、どこまで詳しく記載すべきかが明示されていないことを意味します。

出版社・公式情報	言語校正	文章作成・下書き作成	画像・図	データ分析・可視化	参考文献
Elsevier 公式方針	基本的な文法・スペルチェック：開示不要。実質的な修正：開示が必要。独立したAI使用の開示文にツール名・使用目的・確認過程を記載（第2段階）	補助的な利用：開示が必要。著者の知的貢献を維持する。独立したAI使用の開示文に、ツール名・使用目的・確認過程を記載（第2段階）	説明用の視覚資料：条件付きで許可。図の説明と独立したAI使用の開示文に、ツール名・バージョン・使用内容を記載（第2段階）。 実際の観察・実験データを示す一次研究画像のAIによる生成・改変は禁止。 研究方法としてAIを活用する場合は、別途規定を適用する。	実データの可視化：条件付きで許可。研究方法に、ツール名・バージョン・開発元と再現に必要な情報を記載（第2段階）。データの捏造・改ざんは禁止。	一般的なソフトによる参考文献管理：開示義務なし。AIを利用した文献関連の管理：開示が必要。独立したAI使用の開示文に、ツール名・使用目的・確認過程を記載（第2段階）。出典を検証のこと。
Nature Portfolio 公式ポリシー 学術誌の事例	方針で定義された範囲の文章校正：開示不要。新たなコンテンツの作成は免除の対象外。	左項以外の大規模言語モデル（LLM）の利用：開示が必要。研究方法または適切な箇所に記載。必要な情報の範囲は明示されていない。	生成画像は原則禁止。ただし、限定的な例外あり。研究方法として使用した場合は、研究方法の項に記載する。記載事項は認められる例外の種類によって異なる。	研究でのAI利用：研究方法に記載。非生成型の画像補正：図の説明に明記。必要な情報の範囲は明示されていない。	LLMの利用には、研究方法での開示に関する一般規定を適用。参考文献に関する利用について、必要な情報は個別に定められていない。すべての出典を検証のこと。
Springer 学術誌の方針 出版社の指針	リスクの低い言語校正：利用可能、開示を推奨。具体的な開示要件、記載箇所、必要な情報は各学術誌で確認。	広範な文章作成：リスクに応じて判断。開示と検証が必要。記載箇所と必要な情報は学術誌ごとに確認。	リスクに応じて判断。人を欺くディープフェイクは禁止。共通の記載箇所や必要な情報は明示されていない。	データの整理・修正：低リスクの利用。解釈を含む分析：開示と検証が必要。データの捏造・改ざんは禁止。記載箇所と必要な情報は学術誌ごとに確認。	架空の参考文献は禁止。その他の利用は、リスクに応じて判断・検証。記載箇所と必要な情報は学術誌ごとに確認。
Wiley 出版倫理指針 AI活用指針	基本的な言語校正・表現の改善、意味を変えない文章の短縮：開示不要。論証や原稿構成の実質的な変更：開示が必要。謝辞に使用内容を記載。	原稿作成利用・翻訳：開示が必要。原稿作成での利用は謝辞に、研究での利用は研究方法に記載。必要な情報は関連指針で確認。	条件付きで許可。編集部の判断に従う。図の説明に明記。求められる情報は図や画像の種類によって異なる。	研究・データ関連の利用：研究方法に、使用目的や研究結果への影響などを記載（第2段階）。	AIを用いた独立した文献調査：研究方法に明記。一般的なソフトによる書式設定・整理：開示義務の対象外。出典を検証。記載事項は利用方法によって異なる。
Taylor & Francis 公式ポリシー 著者案内	生成AIによる表現の改善：利用可能、開示が必要。AI使用の開示文に、ツール名・バージョン・使用内容・著者の責任を記載（第2段階）。	論文全体や一部の節の初稿生成は禁止。明示された補助的な利用は開示が必要。AI使用の開示文に、ツール名・バージョン・使用内容・著者の責任を記載（第2段階）。	説明用図解：条件付きで許可。図の説明とAI使用の開示文に、ツール名・バージョン・使用内容を記載（第2段階）。研究・臨床画像の改変は禁止。	検証済みのコード作成・可視化：条件付きで許可。研究方法とAI使用の開示文に使用情報を記載（第2段階）。AIへの指示文・出力結果などの記録を保管し、求めに応じて提出（第3段階）。データの改ざんは禁止。	検証済みの参考文献の提案：利用可能。参考文献リスト全体の生成は禁止。AI使用の開示文に記載し、文献レビューに使った場合は研究方法にも記載。関連記録を保管し、求めに応じて提出（第3段階）。
Sage 公式方針	著者が書いた文章の表現・文法・構成を改善する補助的な提案：開示不要。この免除範囲を超えるAI生成コンテンツは開示が必要。	認められた生成AIの利用：投稿時に開示。研究方法または謝辞に記載。必要な情報の範囲は明示されていない。	説明用画像：条件付きで許可。研究方法または謝辞に記載。事実を示す画像の改ざん・捏造は禁止。必要な情報の範囲は明示されていない。	可視化・コード作成：条件付きで許可。研究方法または謝辞に記載。データ・分析に関する制限も適用。必要な情報の範囲は明示されていない。	文献・参考文献に関する利用：研究方法または謝辞に記載。架空の参考文献は禁止。必要な情報の範囲は明示されていない。
IEEE 公式方針	言語・文法の改善：開示は任意だが推奨。AIが生成したコンテンツには一般的な開示規定を適用。	AI生成テキスト：開示が必要。謝辞に使用したシステム・該当箇所・利用の程度を記載（第2段階）	AI生成画像・図：開示が必要。謝辞に使用したシステム、該当箇所、利用の程度を記載（第2段階）。その他の研究倫理規定を適用。	AI生成コード・コンテンツ：開示が必要。謝辞に使用システム、該当箇所、利用の程度を記載（第2段階）。研究報告の要件は別途適用。	参考文献に関する個別の規定は明記されていない。AIが生成した論文コンテンツについては、謝辞に使用したシステム・該当箇所・利用の程度を記載する（第2段階）。出典を検証のこと。
ACS Publications 公式ポリシー	すべてのAI利用：投稿時に開示が必要。記載箇所と必要な情報は利用方法によって異なる。AI生成テキストには謝辞に関する規定を適用。	AI生成テキスト：謝辞に使用時期と方法を記載（第2段階）。広範に使用した場合は、研究方法または適切な節に詳しく説明。	AI生成画像：謝辞と図の説明に、使用時期・方法、ツール情報を記載（第2段階）。AI生成の目次用グラフィック（ToC Graphic）は禁止。	すべてのAI利用：投稿時に開示。広範に利用した場合は、研究方法または適切な節に説明。必要な情報の範囲は一律には定められていない。	すべてのAI利用：投稿時に開示。参考文献に関する記載箇所や必要な情報は個別に定められていない。出典を検証のこと。
Emerald 出版倫理指針	生成AIによる文章校正：開示が必要。研究方法・謝辞、または適切な箇所に、ツール名・バージョン・修正内容を記載する（第2段階）。一般的な非生成AIによるチェックは開示義務の対象外。	投稿原稿に使う新たな文章の生成は禁止。学術的な批評に用いる例など、例外に当たる場合は明示・引用が必要。著者自身が書いた原稿の翻訳は開示が必要（第2段階）。	説明用の視覚資料に限り、条件付きで許可。図中の表示・図の説明とAI使用の開示文に、ツール名・バージョン・使用内容を記載（第2段階）。研究の証拠の改ざん・捏造と、AIによる表紙画像の生成は禁止。	既存データの可視化：条件付きで許可。研究方法または謝辞に、ツール名・バージョン・使用内容を記載（第2段階）。AIによる研究結果の分析、データ・結果の生成や改ざんは禁止。既存の結果の要約は利用可能。	既存の参考文献の編集：検証とAI使用の開示が必要。AI使用の開示文にツール名・バージョン・使用内容を記載（第2段階）。AIによる参考文献リストの作成は禁止。

方針の確認日：2026年10月11日。第1～3の段階は本記事で比較のために設けた分類で、出版社の公式な設定ではありません。必要な情報が明示されていなくても、利用内容を十分に説明する必要がある場合があります。個別の規定がない項目では、一般的なAI利用方針を要約しています。

Springer Natureでは、出版部門や学術誌によって適用される方針が異なります。Nature Portfolioの学術誌の例では、一定範囲の文章校正は開示不要とされています。一方、Springerの学術誌向け方針はリスクに応じた基準を示し、Springer Natureの指針は透明性の高い開示と著者の責任を重視しています。投稿先に適用される規定を確認し、不明な点は編集部に問い合わせましょう。

国内の学術誌にも同じ基準が当てはまる？

上の表は、海外の主要出版社の方針をまとめたものです。国内の学術誌に投稿する場合も、言語校正や翻訳補助の開示が必要か、所定の書式があるかを確認しましょう。投稿先の研究倫理規定と投稿要領を確認することが基本です。

AIで翻訳した抄録を例に確認する

著者が日本語で書いた抄録をAIで英語に翻訳し、修正して投稿する場合を考えてみましょう。確認するのは次の点です。

・利用内容の分類：著者が書いた原文の翻訳として記録します。大幅な書き換えや新しい内容を採用した場合は、それも記載し、単なる文法チェックとして扱わないようにします。

・利用の可否と開示要件：投稿先の翻訳に関する規定を確認します。たとえば、Elsevierは論文に含まれるAI翻訳の開示をはっきり求めています。

・記載箇所：謝辞、独立したAI使用の開示文、投稿システムのどこに記載するのか、複数箇所への記載が必要かを確認します。

・必要な情報：ツール名、関連するモデル・バージョン、使用日、翻訳した箇所、実際に行った確認作業を整理します。

・翻訳の検証：両言語と研究内容を理解する人が原文と照合し、専門用語、数値、単位、否定表現、主張の強さが正確に保たれているかを確認します。

実際にこの手順で確認した場合は、次のようにAIの使用を説明できます。

The author-written Abstract was translated from Korean into English using [tool name and model/version, accessed date]. [Reviewer name or initials], who is proficient in both languages and familiar with the research, compared the translation with the Korean original and checked its scientific meaning. The authors revised and approved the English Abstract and take responsibility for its content.
著者が執筆した抄録は、［ツール名およびモデル／バージョン、使用日］を用いて日本語から英語に翻訳されました。両言語に堪能で、研究内容を理解している［確認者の氏名またはイニシャル］が、翻訳文を日本語の原文と照合し、学術的な意味を確認しました。著者らは英語の抄録を修正・承認し、その内容に責任を負います。

この文面は、実際に上記の確認を行った場合にのみ使えます。投稿先の指定書式があれば、それに従ってください。たとえば、Taylor & Francisは、翻訳の正確性の検証に責任を負う著者を明記し、ほかに翻訳の確認を手伝った人がいれば、その人も記載するよう案内しています。

参考文献と図・画像のルールも確認する

AIの使用を開示するだけで、投稿の要件がすべて満たされるわけではありません。参考文献では、書式の整理とAIによる文献の選定・生成を区別しましょう。文献が実在するか、書誌情報が正しいか、引用元がその主張を裏付けているかも確認してください。

視覚資料も用途によって適用基準が異なります。概念図、実データに基づくグラフ、顕微鏡画像はそれぞれ役割が異なり、ある種類でAIの使用が認められているからといって、ほかの種類にも同じ基準が適用されるわけではありません。

未公開の原稿やデータをAIツールにアップロードする前には、利用規約も確認しましょう。データの保存方法、モデル学習への利用、機密保持、出版に関する権利に加え、所属機関や研究参加者のデータに関する制限にも注意が必要です。

AI使用の開示文と最終原稿を準備する

関連する方針を確認したら、次の記事「研究論文におけるAI使用の開示文の書き方と例」で、実際のAI利用状況を開示文にまとめる方法を確認できます。

最終原稿の英文を整えるには、ワードバイスの英文論文校正をご利用いただけます。文法や表現を整え、明確さ、一貫性を向上させ、学術的な文体へと改善します。研究内容、AI使用の開示、投稿先の規定遵守については、著者の責任となります。